〈「ザ・レイプ・オブ・南京」中国の陰謀を見た〉承

2013.08.04.15:55

「ザ・レイプ・オブ・南京」中国の陰謀を見た
アメリカを巻き込んだ中国のプロパガンダ工作に日本はなすすべもない。
目を覚ませ、ニッポン!
浜田和幸(国際政治学者)
「文藝春秋」平成10(1998)年9月特別号より

改めて会場を見渡すと異様な光景が目に入った。先ずは、ステージ上に掲げられた大きな大弾幕。真っ赤な文字で「日本による南京虐殺を決して忘れないための集会」と書かれている。 入り口近くに張ってある会場案内図を見ると、30ほどあるテーブルのホスト団体の名前が読み取れる。在米華僑商工会、ワシントン中国人商工会、中国系アメリカ人作家協会、中国人スポーツ愛好会、中日戦争の歴史を正しく記録する会等々。400人は入る会場はすでにほぼ満員状態である。さまざまな団体が12人がけのテーブルを各々買い取り、会場に提供しているようだ。支援した財団の正体先ほど、主賓席まで同行した夫妻のもとには出席者が盛んに挨拶に訪れている。バーテンに聞くと、華僑商工会の会長夫妻とのこと。

しばらくすると、一足先に会場に入っていた友人が連れの女性と共に現れた。

「上手くもぐり込んだね」
「アイリス・チャン女史の姿が見えないが、来ないのかい?」
「そのようだな。彼女は中国人社会ではいまや大スターさ。今晩だって、アメリカ中で似たような集会が開かれている。いちいち顔を出すのは不可能だよ。」
そこで、出版社に勤めるという友人のガールフレンドが口を挟んだ。
「それに彼女の役割はもう終わったも同然ね。もともと、例の本に書いてある中身に目新しいものは何も無かったわ。ただ、アメリカに生まれ育った新世代の中国人にとっては、新鮮な驚きだったわね。 アメリカで中国といえば、天安門事件以来、人権無視の非民主国家といったイメージが強く、若い中国系の間では、何かと肩身の狭い思いをしている連中も多かったのよ。この本が出たお陰で、アメリカのマスコミが、日本軍というもっと酷い存在に関心を向け始めたことで大いに溜飲を下げたってところね。」
「まぁ見方を変えれば、アメリカ国内で力を増してきた中国人への警戒心を和らげ、中国とアメリカが手を握るためには、共通の敵が必要なわけで、日本をスケープゴートとして上手く使ったってわけだ」
「おいおい。それじゃあの本は米中結託の産物ということかい」
「そうとも。アイリス・チャンは真面目な動機で資料を漁り、正義感に燃えて、芥川龍之介の小説「藪の中」にヒントを得て南京大虐殺を、被害者(中国)、加害者(日本)、傍観者(アメリカ)の三者三様の立場から書き上げたと自画自賛しているが、とんだお笑い草さ。彼女は自分の知らない大きな政治組織によって操られていたことに全く気付いていない、お人好作家のタマゴってわけだ。」
「いったいどういうこと?」
「南京事件については幼い頃から関心を抱いて、あちこちかぎまわっていた中国系アメリカ人のフリー・ジャーナリストに美味しい餌をぶら下げればどうなるかを十分承知している連中が仕組んだことさ。悪魔のような日本軍の残虐行為を暴く、若くて美人の中国系アメリカ人となれば、アメリカのマスコミはこぞって取り上げる。三年前の失敗から教訓を得たわけさ」「というと?」
「当時、我々は戦後50年を目前に控え、アメリカによる広島、長崎への原爆投下について国際的な批難の声が再燃することを懸念していた。そこで、何らかの中和剤を前もって用意しようということになった。そこで思いついたのが、日本軍によるアメリカ人捕虜の取り扱いが国際的に見て余りに残虐非道であったのとのキャンペーンをオーストラリアの歴史学者を使って展開したってわけだ。ところが、残念ながら、期待したような成果は上がらなかった。」
「確か、アメリカ兵にとって、太平洋戦線で死ぬ確立は20人に1人。ナチスの収容所では25人に1人。ところが日本軍の捕虜収容所では3人に1人が殺された。しかも、筆舌に尽くせぬ残酷な方法で・・・というキャンペーンだったね。あの時も、今回と同じように、日本政府の謝罪と補償を要求したが、あまり盛り上がらなかった。やはり、主役をアイリス・チャンという若い女性に代えたのがヒットした原因なのか。」
「そういうことだ。「日本軍捕虜収容所」を書いてもらった大学教授には申し訳ないが、「ザ・レイプ・オブ・南京」と比べると、同じ内容でも、マスコミの取り上げ方が百倍はインパクトがあった。」
「ジャンヌ・ダルク気取りのチャン女史は知るすべもないでしょうが、彼女は最初に接触をした「南京大虐殺の犠牲者を追悼する連帯」や彼女の講演をお膳立てしている「アジアにおける第二次世界大戦の歴史を保存するための世界同盟」は、中国政府が裏で糸を引く組織よ。その上、彼女が旅費を提供した「太平洋文化財団」は、中国とアメリカの諜報機関が関与していると言われているわ。それに論文執筆中の活動費を負担したジョン・アンド・キャサリン・マッカーサー財団といえば、有名な左翼支援団体よね。その上、彼女の本の出版社は中国市場への参入を虎視眈々と狙うマスメディアの大物ルパート・マードックの傘下にあるときている。これだけ言えばおわかりでしょう。」


早速、この話の裏を取るべく、米議会の調査局や中国に詳しい民間の研究所を回り調べることにした。その結果、議会調査局で判明したことは、中国の人民解放軍が1982年の「軍事統合政策」のもとで、1万社を越える企業を発足させ、対外ビジネスに本格的に参入したこと。特に、1985年に軍事予算が大幅に削減された後は、あらゆる手段を講じて外貨を獲得する必要性に迫られ、軍の関連会社の多くがアメリカで非合法ビジネスに従事するようになったという。もちろん、シティバンクやバキスタン・ロビンス・アイスクリームなどアメリカ企業と正規のジョイントベンチャーを組む場合もあるが、中には麻薬や兵器の密輸、騒乱工作、情報や技術のスパイ活動に関与するケースも後を絶たないようだ。AFL-CIO(アメリカ労働総同盟産業別組合会議)やランド研究所での調査を見ても、そのような非合法活動を行っている中国政府のダミー会社がアメリカには800近く存在する。そこで1997年11月の上院外交委員会の決議を受け、アメリカ政府はその中でも特に危険な動きを見せる200社余りについては常時監視下に置くようになった。そのような中国系組織を巡る人、物、金の動きをモニターする専門家筋の情報として、チャン女史に資料提供を行い、講演会を企画している2つの団体は確かに、中国政府から資金提供を受けていることが確認された。

また、旅費を負担した財団の実態は不明な点が多いが、その財源に中国がアメリカで行って非合法ビジネスの資金が流れていることは、ほぼ間違いが無いようだ。更にその活動にアメリカも関与している点では、複雑な背景が隠されているのだが、要は、日本に批判的な諜報機関の一部が中国と手を握っているようなのである。またマッカーサー財団については、これまで資金援助をした研究論文などを調べてみると、確かに旧ソ連や中国の国際関係に関するものが多く、しかも、これら共産圏の政策を評価する傾向があり、確かに「左寄り」と判断されても致し方ないといえよう。このように中国当局の隠れた支援もあって、いまやこの日本の戦争責任を追及する市民活動は、アメリカ各地で十分一人歩き出来るまでに成長しつつあるように見える。

「過去の歴史を認めようとせず、意図的に塗りつぶそうとしている日本の企みは許せない、何としても阻止すべき」という大義名文を掲げて、北米全域の中国人社会で、このような日本糾弾集会が組織的に展開されているとしたら、決して放置しておくべきではないだろう。すでに、アメリカ議会では戦争中の日本軍による捕虜の扱いに対する非難決議と正式の謝罪と賠償を求める法案作りの動きが加速化している。これら政治的な動きに対して、日本政府はあたかも「見ざる、聞かざる、言わざる」を基本戦略としているかのようである。これでは、国際的に「日本は自らの非を黙認した」と受け取られてしまう。日本では、現在の経済状況に対してもそうであるが、じっと黙して堪え忍んでいれば、そのうち事態は自然に良い方向に改善していくだろう、という根拠無き楽観論が根強いように思われる。果たしてそう上手くいくものだろうか。
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